日経平均が急落、895円15円安、どこまで下がるのか。世界同時株安で不安拡大！ [株価]
日経平均が急落、895円15円安、どこまで下がるのか。世界同時株安で不安拡大！
中国から発した、世界経済への警戒感からリスク回避の動きが強まる中、上海株の急落を受けて売りが加速しました。
日経平均株価は前営業日比895円15銭安の1万8540円68銭と、5営業日続落し、2月下旬以来約半年ぶりの安値水準となった。
東証1部の99％が値下がりしました。
業種別株価指数（33業種）は、全業種が値を下げ、特に銀行業、不動産業、鉄鋼、保険業の下落が目立ちました。
さて、今回の急落は、中国が発端なだけに、アメリカに連動して、日本と連鎖してくることはいたしかた無いが、問題は、何処までという事だろう。
これから、中国の銀行の破綻にまで繋がりかねないところを見ますと、リーマンショックの様な事態も免れないかもしれません。
さて大元の中国でのいままでのシナリオをみておきましょう。
中国の暴落はきわめてシンプルな構造で起きた。
昨年7月ころから上海、深センの両市場は上昇を始めたが、その半年前から不動産市場の下落が始まっていました。
中国の不動産市場は、国民が自己居住用の家を求める健全な購入よりも値上がり期待の投資用が多かった。
しかも賃貸を中心に考える香港人のマンション投資と違って、短期保有での転売が前提のため、誰も住まないゴーストタウンが全国各地に生まれたのだ。
そうしたゴーストタウン住宅の損失があまりに大きくなったため、投資家が損切りして資金を株式市場に移したのだ。
決して、PERや業績改善の期待などで株式市場に資金が流れ込んだわけではないのです。
2年前まで中国では数十日から1年までの短期で高利回りをうたった投資商品が多かった。
集めた資金は不動産開発や地方政府などに貸し出され、全国的なバブル膨張の主な原資となった。
中国工商銀行、中国建設銀行のような一流の銀行が発行するものから、名もない田舎町の設立間もない投資会社のものまであったが、多くの庶民が高利回りに飛びついたのだ。
停滞した株式市場より理財商品の方が魅力的だったのだ。
最盛期に理財商品の発行残高は15兆元（300兆円）に達したといわれたが、地方のいくつかの投資会社が償還不能（デフォルト）を起こし始め、人気が低下していったのだ。
不動産、理財商品から逃げ出した資金が向かったのが株式市場だ。
中国株は2007年10月に上海総合指数が最高値をつけるなど、かつて庶民にとって魅力的な投資先だった時期があったが、その後、一気に2000ポイントを割るまで暴落。
その後は昨年まで2000ポイント前後でうろうろする低迷が続いた。
株式市場の環境も上場企業の収益も大きな変化はないなかで突然、上げ相場に変わったのは、行き先のない資金が逃げ込んだ為なのだ。
株式市場は上昇に転じ、上がり始めれば、さらに資金が流入し、上昇が加速する。
まして株式市場をカジノ感覚でとらえる中国人にはチャンスと映ったのだ！
「人々が上がると考えるために上がる」という心理相場にはいつか終焉が来るのです。
日本のバブルと一緒なのだ。
ある日、「王様は裸だ」と誰かが叫ぶと、一気に心理は逆転し、人々は高値の売り抜けに走った。
要するに一つのゲームが終わったのでです。
となれば、日本の来た道を辿れば良いのですね。
ここに大きな儲け口があるかもしれませんね。
是非勉強して挑んで下さい。
中国から発した、世界経済への警戒感からリスク回避の動きが強まる中、上海株の急落を受けて売りが加速しました。
日経平均株価は前営業日比895円15銭安の1万8540円68銭と、5営業日続落し、2月下旬以来約半年ぶりの安値水準となった。
東証1部の99％が値下がりしました。
業種別株価指数（33業種）は、全業種が値を下げ、特に銀行業、不動産業、鉄鋼、保険業の下落が目立ちました。
さて、今回の急落は、中国が発端なだけに、アメリカに連動して、日本と連鎖してくることはいたしかた無いが、問題は、何処までという事だろう。
これから、中国の銀行の破綻にまで繋がりかねないところを見ますと、リーマンショックの様な事態も免れないかもしれません。
さて大元の中国でのいままでのシナリオをみておきましょう。
中国の暴落はきわめてシンプルな構造で起きた。
昨年7月ころから上海、深センの両市場は上昇を始めたが、その半年前から不動産市場の下落が始まっていました。
中国の不動産市場は、国民が自己居住用の家を求める健全な購入よりも値上がり期待の投資用が多かった。
しかも賃貸を中心に考える香港人のマンション投資と違って、短期保有での転売が前提のため、誰も住まないゴーストタウンが全国各地に生まれたのだ。
そうしたゴーストタウン住宅の損失があまりに大きくなったため、投資家が損切りして資金を株式市場に移したのだ。
決して、PERや業績改善の期待などで株式市場に資金が流れ込んだわけではないのです。
2年前まで中国では数十日から1年までの短期で高利回りをうたった投資商品が多かった。
集めた資金は不動産開発や地方政府などに貸し出され、全国的なバブル膨張の主な原資となった。
中国工商銀行、中国建設銀行のような一流の銀行が発行するものから、名もない田舎町の設立間もない投資会社のものまであったが、多くの庶民が高利回りに飛びついたのだ。
停滞した株式市場より理財商品の方が魅力的だったのだ。
最盛期に理財商品の発行残高は15兆元（300兆円）に達したといわれたが、地方のいくつかの投資会社が償還不能（デフォルト）を起こし始め、人気が低下していったのだ。
不動産、理財商品から逃げ出した資金が向かったのが株式市場だ。
中国株は2007年10月に上海総合指数が最高値をつけるなど、かつて庶民にとって魅力的な投資先だった時期があったが、その後、一気に2000ポイントを割るまで暴落。
その後は昨年まで2000ポイント前後でうろうろする低迷が続いた。
株式市場の環境も上場企業の収益も大きな変化はないなかで突然、上げ相場に変わったのは、行き先のない資金が逃げ込んだ為なのだ。
株式市場は上昇に転じ、上がり始めれば、さらに資金が流入し、上昇が加速する。
まして株式市場をカジノ感覚でとらえる中国人にはチャンスと映ったのだ！
「人々が上がると考えるために上がる」という心理相場にはいつか終焉が来るのです。
日本のバブルと一緒なのだ。
ある日、「王様は裸だ」と誰かが叫ぶと、一気に心理は逆転し、人々は高値の売り抜けに走った。
要するに一つのゲームが終わったのでです。
となれば、日本の来た道を辿れば良いのですね。
ここに大きな儲け口があるかもしれませんね。
是非勉強して挑んで下さい。
株価、世界連鎖安。その原因とは、何か。また、今後の予測とは！ [株価]
株価、世界連鎖安。その原因とは、何か。また、今後の予測とは！
２１日のニューヨーク市場でのダウ平均株価は前日終値比５３０ドル安と大幅に下落し、
下げ幅が約４年ぶりの大きさにまで動いた！
また、２１日の東京株式市場は、日経平均株価の終値は前日比５９７円６９銭安の１万９４３５円８３銭と、５月８日以来、約３カ月半ぶりの安値となりました。
終値で２万円を割り込むのは７月１０日以来、約１カ月半ぶり。
中国やシンガポールなどアジア市場のほか、英国など欧州市場も軒並み株価が下落するなど、世界中の投資家がリスク回避の姿勢を強め、世界同時株安となりました。
原因は、指標となるテキサス産軽質油（ＷＴＩ）の１０月渡し価格が一時、節目とされていた１バレル＝４０ドルを割り込んだ。
また、中国経済の先行き不透明感から需要が減るとの見方が出たためだったという事ですが。
状況はそれだけではないであろう。
中国の天津の異常な爆発に加え、中国人民銀行による通貨の切り下げ等、また、実態の見えない中国が原因となると、今年終盤は世界的に波乱に満ちた株式市場に成る事は間違えないでしょう。
また、実体経済ではなく、投機筋の短期利益目的だけの空売り等の動きにも充分注意しなければならない。
24日以降は急激な株価の変動も予測されますので、充分な注意が必要でしょう。
２１日のニューヨーク市場でのダウ平均株価は前日終値比５３０ドル安と大幅に下落し、
下げ幅が約４年ぶりの大きさにまで動いた！
また、２１日の東京株式市場は、日経平均株価の終値は前日比５９７円６９銭安の１万９４３５円８３銭と、５月８日以来、約３カ月半ぶりの安値となりました。
終値で２万円を割り込むのは７月１０日以来、約１カ月半ぶり。
中国やシンガポールなどアジア市場のほか、英国など欧州市場も軒並み株価が下落するなど、世界中の投資家がリスク回避の姿勢を強め、世界同時株安となりました。
原因は、指標となるテキサス産軽質油（ＷＴＩ）の１０月渡し価格が一時、節目とされていた１バレル＝４０ドルを割り込んだ。
また、中国経済の先行き不透明感から需要が減るとの見方が出たためだったという事ですが。
状況はそれだけではないであろう。
中国の天津の異常な爆発に加え、中国人民銀行による通貨の切り下げ等、また、実態の見えない中国が原因となると、今年終盤は世界的に波乱に満ちた株式市場に成る事は間違えないでしょう。
また、実体経済ではなく、投機筋の短期利益目的だけの空売り等の動きにも充分注意しなければならない。
24日以降は急激な株価の変動も予測されますので、充分な注意が必要でしょう。
